投資信託

SBIセレブライフ・ストーリー2015/2025/2035/2045/2055

本ファンドの有価証券届出書の効力発生日は、平成23年12月５日です。

基本情報

お申込みメモ
購入単位・価額	購入単位は販売会社がそれぞれ定める単位とします。購入価額は当初申込期間：1口あたり1円、継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。(ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。)購入代金は販売会社が定める期日までにお支払いください。詳細は販売会社にお問い合わせください。
換金単位・価額	換金単位は販売会社がそれぞれ定める単位とします。換金価額は換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額とします。換金代金は原則として換金申込受付日から起算して７営業日目にお支払いします。詳細は販売会社にお問い合わせください。
購入・換金申込受付不可日	日本、ニューヨークの証券取引所及び商業銀行の休業日には受付を行いません。
申込締切時間	原則として午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込みとします。なお、受付時間を過ぎてからのお申込みは翌営業日の受付分として取扱います。※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。
購入の申込期間	当初申込期間：平成23年12月５日（月）～平成24年１月20日（金）継続申込期間：平成24年１月23日（月）～平成24年12月14日（金） ※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
換金制限、購入・換金申込受付の中止及び取消し	ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約または換金の請求金額が多額となる場合には制限を設ける場合があります。金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及びすでに受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。
信託期間	無期限（設定日：平成24年１月23日（月））
決算日	毎年９月14日（休業日の場合は翌営業日）
その他
ファンドの費用
購入時手数料	購入申込金額に3.15％（税込）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た金額となります。詳細は販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.3％を乗じて得た額を、ご換金（解約）時にご負担いただきます。
運用管理費用（信託報酬）	ファンドの日々の純資産総額に年1.3125%（税抜：年1.25％）を乗じて得た金額とします。なお、当該報酬は、毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。この他、投資対象とする外国投資信託証券の信託報酬等、年0.40％程度を加えた実質的な負担（概算値）※は年1.7125％程度となります。 ※ 本ファンドの投資対象ファンドの信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率になります。
その他の費用及び手数料	ファンドの監査費用、有価証券売買時にかかる売買委託手数料、先物取引やオプション取引等に要する費用、保管費用等本ファンドの投資に関する費用、信託財産に関する租税、信託事務の処理等に要する諸費用が信託財産から差引かれます。なお、これらの費用は、監査費用を除き、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。
その他	※ 上記費用及び手数料等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
ファンドにかかるリスクについて
【基準価額の変動要因】本ファンドは、主として投資信託証券（投資対象ファンド）への投資を通じて、株式・債券・オルタナティブ資産（ヘッジファンド、コモディティ、リート（不動産投資信託））など値動きのある金融商品等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、本ファンドは投資元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。本ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。ただし、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。＜主な変動要因＞資産配分リスク資産配分リスクとは、複数資産への投資（資産配分）を行った場合に、投資成果の悪い資産への配分が大きかったため、投資全体の成果も悪くなってしまうリスクをいいます。本ファンドでは、わが国及び海外の株式・債券・オルタナティブ資産（ヘッジファンド・コモディティ、リート（不動産投資信託））・短期金融商品に資産配分を行いますが、配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数の資産の価値が同時に下落した場合には、本ファンドの基準価額がより大きく下落する可能性があります。株価変動リスク一般に株価は経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、投資対象ファンドが組入れる株式の価格が変動し、損失を被るリスクがあります。為替変動リスク為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。債券価格変動リスク債券（公社債等）は、国内外の経済・政治情勢、市場環境・需給等を反映して価格が変動します。また、債券価格は金利変動による影響を受け、一般に金利が上昇した場合には債券価格は下落します。これらの影響により債券の価格が変動した場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。リート（不動産投資信託）の価格変動リスク一般にリート（不動産投資信託）が投資対象とする不動産の価値及び当該不動産から得る収入は、当該国または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動します。リート（不動産投資信託）の価格及び分配金がその影響を受けることで、本ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。ヘッジファンドに投資するリスク本ファンドが投資対象とする「IQ ヘッジ　マルチストラテジートラッカーETF」は「IQ ヘッジ　マルチストラテジー　インデックス」をベンチマークとして値動きするため、当該インデックスのヘッジファンドマネージャーが採用する戦略等の影響を受けます。これらによって、本ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。コモディティ投資リスク本ファンドが投資対象とする「iシェアーズ S&P GSCI コモディティ・インデックス・トラスト」は、S&P GSCIを構成する様々な商品先物市場の変動の影響を受けます。これらにより、本ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。カントリーリスク投資対象ファンドが組入れる金融商品等の発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。一般に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから、当該リスクが高くなります。信用リスク投資対象ファンドが組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。流動性リスク投資対象ファンドが組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、損失を被るリスクがあります。

目論見書

【データ閲覧にあたっての留意点】

当資料は、SBIアセットマネジメント株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、SBIアセットマネジメント株式会社が作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
（このページは、モーニングスター株式会社のサービスを利用して提供されています。）

【投資信託に関する留意点】

投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなります。元本及び利回りが保証された商品ではありません。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資する投資信託にはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各ファンド情報ページの「基本情報」よりご確認いただけます。ファンド情報ページを表示するには、上表のファンド名欄をクリックしてください。
分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。

【当資料に関する留意点】

当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。

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