金を「持つ」だけでなく、金を「生み出す」企業にも投資
インフレや地政学リスクを意識するなかで、金という資産をどう捉えるかは、資産運用のひとつのテーマとなっています。金の現物は、価格の変動が収益の中心となり、事業から生み出される利益や配当を伴うものではありません。当ファンドは、金を「持つ」のではなく「生み出す」企業の株式に実質的に投資し、金価格の上昇に加えて、鉱山の開発や生産の拡大、企業の利益成長や配当といった収益機会にも着目しながら、信託財産の中長期的な成長をめざします。
ＳＢＩフランクリン・テンプルトン金鉱株式ファンドの特色
ポイント ①金価格＋企業成長＋配当を追求
金価格上昇の恩恵に加え、鉱山開発、生産拡大、M&A、利益成長や配当による収益機会を追求
企業固有の成長要因
鉱山の発見・開発
生産開始・拡大
埋蔵量増加
操業改善・M&A
金現物価格と金鉱株式指数の推移
金現物の値上がり益に、企業の成長という収益機会が重なります
※ 上記は金現物価格（ブルームバーグXAU/USDスポット価格）および金鉱株式指数（FTSEゴールド・マインズ・インデックス）の推移であり、当ファンドおよび主要投資対象ファンドの運用実績ではありません。
※ 本比較は、金現物と金鉱株式とで収益機会が異なることをご理解いただくための参考情報として作成したものであり、特定のファンドの優劣を示すことを目的としたものではありません。また、将来の運用成果や分配金支払いを示唆・保証するものではありません。
※ 当グラフは米ドルベースであり、為替変動の影響は含まれません。当ファンドは原則として為替ヘッジを行わないため、円換算した場合の結果は異なります。
※ 金鉱株式は、金価格の変動に加えて、企業の業績や生産コスト、鉱山所在国の政治・経済情勢等の影響を受けます。このため、一般に金価格よりも値動きが大きくなる傾向があり、金価格が上昇する局面では金価格を上回って上昇する一方、下落する局面では金価格を上回って下落する場合があります。
出所：ブルームバーグ等のデータをもとにSBIアセットマネジメント株式会社が作成
ポイント ②大型株から中小型株まで幅広く投資
成長ステージの異なる企業を組み合わせて投資
参考指数※１が対象とするのは、上記段階を経た、一定以上※２の採掘量がある大型企業のみです。
当ファンドは、大型企業のみならず、探鉱企業や開発企業など中小型の企業※３にも幅広く投資します。
ひとつの鉱山が、金を生み出すまで
金鉱山は、探して、準備して、ようやく掘り始めます。ここまで長い年月がかかります。
すでに金を生み出している企業と、これから生み出す企業の両方に投資します。
※１ 参考指数は FTSEゴールド・マインズ・インデックス。主要投資対象ファンドは、同指数を参照しますが、同指数に連動する運用を行うものではありません。
※２ 参考指数の FTSE ゴールド・マインズ・インデックス の銘柄組入れ基準は、年間30万オンス以上の金生産があり、かつ、収益の60％以上を採掘した金から得ていること（2026年7月現在）。
※３ 探鉱・開発段階の金鉱企業は、生産段階の金鉱企業と比べて株価の変動が大きくなる傾向があります。
生産を続ける大企業を土台としながら、これから生産をめざす中小型企業の成長機会も併せて捉えます
※ 主要投資対象ファンドは、フランクリン・ゴールド・アンド・プレシャス・メタルズ・ファンドであり、上記の構成比は同ファンドのものです。
※ 探鉱・開発段階の金鉱企業は、生産段階の金鉱企業と比べて株価の変動が大きくなる傾向があります。
※ 比率は表示単位未満を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
出所： フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社の提供資料をもとにSBIアセットマネジメント株式会社が作成
なぜ中小型企業にも投資するのか
中小型企業では、事業の進展が株価に反映されやすい傾向がみられます
大型金鉱株式・中小型金鉱株式・金のパフォーマンス比較
2021年8月～2026年8月（2021年8月末を100として指数化）
※ 大型金鉱株式は Newmont Corporation および Barrick Mining Corporation、中小型金鉱株式は G Mining Ventures Corporation および Equinox Gold Corporation の各株価騰落率を50％ずつ均等配分して算出し、2021年8月末を100として指数化しています。
※ 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
※ 上記は個別銘柄の投資を推奨するものではありません。
出所： ブルームバーグ等のデータをもとにSBIアセットマネジメント株式会社が作成
ポイント ③他資産との低い相関性で収益源泉を分散
株式や債券など主要資産との相対的に低い相関を活用し、ポートフォリオに新たな収益源泉を追加
ポイント ④50年以上※の一貫した運用体制と投資哲学
50年以上※ 運用体制がほぼ変わらない一貫した投資哲学のもと、企業の価値創造を捉える運用
運用プロセス
※ フランクリン・ゴールド・アンド・プレシャス・メタルズ・ファンド （米国籍） 1969年設定 運用資産額 28.5億米ドル （4,634億円 （2026年6月末現在） （1米ドル=162.62円で換算）
主要投資対象ファンドは、1969年に米国で設定された同名のファンドと同一の運用チーム・運用哲学のもと、2010年にルクセンブルクで設定されたものです。適用法制の違いにより費用等の一部条件は異なりますが、運用の考え方は共通です。運用実績の期間は両ファンドで異なります。
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。
主な変動要因
株価変動リスク
一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、組入れる株式の価格が変動し、当ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。
金・貴金属関連株式への投資リスク
当ファンドは、実質的に、世界各国の金・貴金属関連企業の株式等に投資します。金・貴金属関連企業の株価は、金、銀、プラチナ、パラジウム等の貴金属価格の変動に加え、鉱山の埋蔵量、採掘・生産コスト、鉱山の開発・操業状況、企業の経営・財務状況、鉱山所在国の政治・経済情勢等の影響を受けます。金・貴金属価格は短期間に大きく変動することがあり、その変動が金・貴金属関連企業の収益および株価に大きな影響を及ぼす場合があります。その結果、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
為替変動リスク
為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合、当ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、当ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。一般に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動性が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから当該リスクが高くなります。
流動性リスク
組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、当ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。
リスクの管理体制・その他の留意点
● リスクの管理体制
委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。
● その他の留意点
- 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止される可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
- 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における当ファンドの収益の水準を示すものではありません。 収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
- 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
- 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。