お申込みメモ
| 購入単位・価額 | 販売会社がそれぞれ定める単位とします。 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額 （ファンドの基準価額は１万口当たりで表示しています。） |
|---|---|
| 換金単位・価額 | 販売会社がそれぞれ定める単位とします。換金価額は換金申込受付日の翌々営業日の基準価額となります。換金代金は原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からのお支払いとなります。 |
| 購入・換金申込受付不可日 | 申込⽇当⽇あるいは申込⽇の翌営業⽇が下記のいずれかの休業⽇に該当する場合には、購入・換金（解約）の受付を行いません。 ロンドンの銀行、ロンドンの証券取引所、ダブリンの銀⾏、ダブリンの証券取引所、ニューヨークの銀⾏、ニューヨークの証券取引所 |
| 申込締切時間 | 原則として、午後3時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。 ※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。 |
| 換金制限、購入・換金申込受付の中止及び取消し | ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約に制限を設ける場合があります。金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。 |
| 信託期間 | 2034年7月12日まで（設定日：2024年8月16日） 信託期間の延長が有利であると認めたときは、信託期間を延長する場合があります。 |
| 決算日 | 毎年1月15日、7月15日（休業日の場合は翌営業日） |
| その他 |
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 ※詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
| 運用管理費用（信託報酬） | ファンドの日々の純資産総額に年0.418%（税抜：年0.380％）を乗じて得た金額とします。 信託報酬は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。この他、投資対象とする投資信託証券の信託報酬、年0.58％以内を加えた実質的な負担※は 年0.998％（税込）以下となります。 詳細は交付目論見書をご確認ください。 ※ ファンドが実質的に投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率になります。 |
| その他の費用及び手数料 | 信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。 |
| その他 | 投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、今後変更される場合があります。 |
ファンドにかかるリスクについて
| 【基準価額の変動要因】 本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。 また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。 ＜主な変動要因＞ 価格変動リスク 株式、債券、通貨・為替、コモディティ等を原資産とする先物取引、先渡取引等の価格は、投資対象となる原資産の価格の動きや取引されている市場での需給等の影響を受けて変動します。なお、世界各国の先物取引、先渡取引等のロング・ポジション、ショート・ポジションを構築することにより収益の獲得を目指すため、投資市場の上昇が必ずしも収益の要因とはなりません。先物取引、先渡取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いたことによる損失の発生は、基準価額が値下がりする要因となります。 金利変動リスク 金利の変動により資産の価値が変動する可能性があります。特に債券は金利の変動に大きな影響を受けます。一般に市場金利が上昇した場合や発行体の信用度が低下した場合には債券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 信用リスク 有価証券の発行者、または金融商品の運用先に債務不履行等が発生または懸念される場合、有価証券または金融商品等の価格は下落し、もしくは価値がなくなることがあります。これらの場合には、基準価額が値下がりする要因となります。 為替変動リスク 外貨建資産は通貨の価格変動によって評価額が変動します。一般に外貨建資産の評価額は、円高になれば下落します。外貨建資産の評価額が下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。 流動性リスク 市場規模や取引量が小さい場合や、市場の混乱、取引規制等のために、取引が行えない場合、通常よりも著しく不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があります。また、ファンドに大量の資金変動が生じた場合等には機動的に有価証券を売買できない場合があり、これらの場合には基準価額が値下がりする要因となります。 カントリーリスク 投資対象国・地域の政治経済情勢に混乱が生じた場合や新たな通貨規制・資本規制等が設けられた場合は、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 デリバティブリスク ファンドの投資対象である外国投資信託は主として有価証券、株式関連、金利関連、通貨関連、コモディティ関連のデリバティブに投資します。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。 レバレッジリスク 先物取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、先物取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。 システムリスク コンピュータープログラムが機能しない等、システム運用に関して不慮の出来事が生じる可能性があり、基準価額が値下がりする要因となります。 |
【データ閲覧にあたっての留意点】
- 当資料は、SBIアセットマネジメント株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、SBIアセットマネジメント株式会社が作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資する投資信託にはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各ファンド情報ページの「基本情報」よりご確認いただけます。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【当資料に関する留意点】
- 当資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
- 当資料のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
